飯久保廣嗣 Blog

昨年11月、上海技術交易所の招きで上海を訪れたときに、上海大学の工学部の教授と「クリティカルシンキング」について話す機会がありました。このチャンスを利用し、私は「中国では、知識と知恵を区別しているか」という質問をぶつけてみました。これに対してその学者は即座に、「中国では知識と“智力”を区別している」と返答。そこで、あつかましくも、「では、智力の定義はどのようなものですか？」立て続けに聞いてみました。これに対する回答。それは実にビックリするものでした。

要約すると「智力とは、当該問題に十分な知識がなくても問題解決や意思決定ができる能力」と答えたのです。これはまさに私が展開している論理的思考技術と同じ考え方だったのです。的を得た回答に私はある種の興奮を覚え、さらにしつこく迫りました。「では、その能力をどのようにして教育していますか」と。これに対し、また驚くべき回答が返ってきました。

それは、「エリート教育において哲学を教えることによって、この能力を確立する」ということでした。つまり、教授と学生の間で、真剣な討議、議論、質問、主張を交わすことで、学生は哲学、つまり物事や現象を抽象化して押さえ、基本的な判断上の思考の枠組みを構築していくのだと私は解釈しました。

ところで、米国のビジネススクール（B-School）では、哲学の代わりに様々なビジネスシーンをケーススタディとして提供し、それに対し、討議、議論、質問、主張、言ってみれば、知的ケンカをすることによって、問題解決、意思決定のコンセプチュアルスキルを身に付けることに重点を置きます。

米国や中国ではアプローチこそ違いますが、現実を抽象化して考える力を徹底的に鍛えているわけです。こうした意思決定に関する基本的な思考様式、言い換えれば、論理的で体系的な考え方の「定石」が重要になり、これが世界のデファクトとなっていくのは必然といえるでしょう。

知識偏重の日本の教育の限界が現れています。日本人は知識と区別した「智力」即ち、「コンセプチュアルスキル―思考技術力」を強化することが急務であると思います。今の状態を放置すると、日本人は世界の問題解決の舞台から孤立してしまうのではないかと、私は危惧します。

日本人は本質的に論理的な素養を持っています。数学や物理や高度技術の開発に優れていることが何よりの証明です。この能力を、若干の訓練によって経営の判断業務に活用する必要があるという意識を持つことが肝要なのではないでしょうか。このことは教育の分野にも当てはまります。例えば、理数系以外の歴史や社会の授業で、知識を身に付けさせることと同時に、教師が学生に“考える機会を与えるための質問”をすることは、そんなに困難なことではないと思うのです。